キャリア
全国の 20 歳以上男女 1200 人に聞いた「老後とお金に関する調査」第 2 弾
2017 年 1 月 19 日
特定非営利活動法人(NPO 法人)
日本ファイナンシャル・プランナーズ協会
全国の 20 歳以上男女 1200 人に聞いた「老後とお金に関する調査」第 2 弾
老後の生活資金の不安を解消するためのアクション テレビ、インターネットなどの身近なメディアからの情報入手が上位に
セミナーへの参加や専門家への相談など積極的にアクションをした人はごく僅か
特定非営利活動法人(NPO 法人)日本ファイナンシャル・プランナーズ協会(略称:日本 FP 協会 理事長 白根壽晴)は、ファイナンシャル・プランニングの重要性を伝えるとともに、質の高いファイナンシャル・プランナーの養成・認証を通し、社会全体の利益の増進に寄与することを目的にさまざまな活動を行っています。
今回、日本 FP 協会は、誰もが訪れる「老後」にフォーカスし、「老後とお金に関する調査」を実施いたしました。前回の調査結果では、どのような人が老後の不安を抱えているのか、世代別のお金の悩みなどを調査し、若い年代は「年金が受給できるか」という不安を持っている方が多く、年金を受給している年代は医療費や介護費用に対して不安を抱いていることがわかりました。（URL:https://www.jafp.or.jp/about_jafp/katsudou/news/news_2016/files/newsrelease20161128.pdf）
今回は第 2 弾として、老後の生活資金に対する不安を解消するために、どのような取り組みをしているのか具体的取り組みの調査結果をまとめました。
この記事の情報発信者
当協会は、ファイナンシャル・プランニングの普及啓発とファイナンシャル・プランナーの養成などを通じて、国民生活の向上と日本 経済の発展に貢献することを目的とした金融経済教育の分野で活動するＮＰＯ法人です。また、ＦＰ資格であるＣＦＰ(R)資格及びＡＦＰ資格の認定をしています。
