がん治療費・がん保険に関する調査を実施 ～医師110名のうち80%が「実額補償タイプのがん保険」を推奨～

SBI損害保険株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小野尚、以下「SBI損保」）は、医師の意見を商品・サービスに生かすため、がん治療やそれを支えるがん保険について、がん治療に携わる一般外科医110名に対してアンケート調査を実施いたしました。SBI損保はこれまで、2017年、2021年に同内容の調査を実施してきましたが、引き続き「患者さまの経済的な備え」ががん治療の可能性を広げる重要な要素である中、「公的医療保険の対象外となる治療費まで実額で補償する保険への加入」が「経済的な備え」として多くの医師に有効だと考えられていることがうかがえる結果となりました。

1.患者さまの経済的事情に鑑み、がんの治療計画を見直した経験がある医師は83.6%
先進医療や自由診療は公的医療保険の対象外となるため、治療費が高額になってしまうことがあります。患者さまの経済的負担を考慮して、治療法を制限したり治療計画の変更・見直しを行ったりした経験のある医師は、2017年調査時には78.1%、2021年調査時には91.4%、今回の調査では83.6%という結果となり、がん治療の選択肢と経済的な備えは密接に関連していることがわかりました。

2.患者さまが自由診療をカバーする保険に加入していた場合、最善の治療を行うことができると考える医師は80%
自由診療には、国内で正式に承認されていないものの、欧米を中心とする諸外国で有効性を認められているものもあり、こうした治療法に期待を寄せる医師も少なくありません。同様の質問に対して、2017年調査時には87.6%の医師が、2021年調査時には75.2%の医師が「最善の治療を行うことができる」と回答しており、治療費が高額化する傾向にある自由診療をカバーする保険に患者さまが加入していた場合、より多くの選択肢から最適な治療法を選択することができると考えられていることがわかりました。

3.「定額保障タイプのがん保険」より「実額補償タイプのがん保険」が望ましいと考える医師は80.9%
現在日本では、入院や通院、手術などに対して一定の保険金が支払われる「定額保障タイプのがん保険」が主流ですが、かかった費用をかかった分だけ補償する「実額補償タイプのがん保険」のほうが望ましいと回答した医師は80.9%となりました。2017年には74.3%の医師が、2021年には84.8%の医師が「実額補償タイプのがん保険」のほうが望ましいと回答しており、引き続き高く評価されていることがわかりました。

「SBI損保のがん保険」（※1）は”治療をあきらめない”をコンセプトに開発した実額補償タイプのがん保険で、入院費用や手術費用だけでなく、抗がん剤治療による通院や退院後の補助医療まで実額で補償します（※2）（※3）。また、公的保険診療だけでなく自由診療や先進医療まで補償するため、お金の心配をせずに最先端のがん治療に専念いただけます。

SBI損保は今回のアンケート調査をはじめ、さまざまな市場調査や分析、また実際のお客さまの声をもとに、引き続きお客さまに求められる商品・サービスの提供につとめてまいります。

ご参考
上記の調査のほか、「患者さまから保険外診療（自由診療）について相談を受けたことがありますか」との調査も行いました。近年、がん治療の研究開発はますます進み、特に公的医療保険の対象外となる先進医療や自由診療の分野で治療の選択肢が広がっています。さらにインターネットの普及により、諸外国におけるがん治療の研究成果について、患者さまが主体的に調べることが可能になりました。自由診療について相談されたことがある医師の割合は、2017年調査時には78.1%、2021年調査時には84.8%、今回の調査では71.8%という結果となり、患者さまにとって自由診療が治療検討時の選択肢の1つとして定着していることがうかがえます。

調査について
・調査標本：エムスリー株式会社が運営するm3.comの会員医師
・調査対象者：がん治療において、米国のNCI（米国国立がん研究所）やNCCN（全米総合癌センターネットワーク）等のがん診療ガイドラインを参考にしたことがあり、100床以上の病院に勤務する一般外科医110名
・調査内容：がん治療費、保険外診療（自由診療）及びがん保険に関する調査
・調査手法：インターネットでのアンケート調査
・調査期間：2024年10月11日
・前回調査期間：2021年7月5日

※1正式名称「がん治療費用総合保険」
※2例外となる場合がございます
※3通院治療費は保険期間5年ごとに1,000万円限度

以上